7つの習慣J(R) ＋ITTO個別指導学院の学習塾,教育フランチャイズ加盟店募集情報

新規事業へ進出する際に、常に考えなければいけないのが、
そのリスクです。
リスクという観点で塾事業の特徴を考えて見ましょう。

＜学習塾事業の特徴＞
学習塾事業には、5つの特徴があります。
１．比較的投資の少ないビジネスです。
凝った内外装はまず要りませんし、特段什器も必要ありません。

２．「在庫」がありませんので、「在庫リスク」がありません。
３．「月謝制」のため、毎月キャッシュが先行して入ってきます。
４．「会員制」のビジネスなので、毎月の売上はある程度安定しています。
一般の店舗であれば、来月もお客様が来てくれるかは、その月になってみなければわかりませんが、塾の場合、一度入塾をした子どもは、最低1ヶ月間、通常であれば年度が変わるまで通塾し続けます。日々の売上管理も必要ありません。
まさに積み上げ式のビジネスであり、来月・再来月の売上が先読みできます。

５．「教育業界」の知的なイメージから、他の業界と比べ、優秀な人を採用しやすい
という特徴があります。

つまり、比較的投資を抑えて、安定的な収入が得られ、キャッシュフローがよく、計画性が高く、「リスク」耐性が高い事業だといえるでしょう。

＜学習塾市場の特徴＞
次に、マーケットの状況からビジネスを見ていきましょう。

通塾率のUP、6ポケットと呼ばれる、父母・祖父母の子どもへかける費用の増大により、
少子化に反して、実は学習塾市場は縮小していません。

むしろ、生徒1人に先生が1人つくという「個別指導塾」は、数年前まで市場シェアの10％に満ちませんでしたが、現在は38％まで拡大しており、「成熟市場内の成長市場」となっています。

また、社会的な観点においても、若者の学力能力・道徳性の低下のなかで、若者への「教育」、特に地元企業の「教育への取り組み」が大変注目されています。

＜「ITTO個別指導学院」＋「７つの習慣Ｊ(R)」事業とは＞
■「ITTO個別指導学院」とは、今、塾業界において最も勢いのある個別指導型学習塾です。
「ITTO個別指導学院」は、NOVA、焼肉屋のさかいなどのM&Aで注目される株式会社ジー・コミュニケーションの子会社である、株式会社ジー・エデュケーション社が展開。
講師が、生徒一人一人を徹底的にサポートし生徒と一緒に走ることで、子どもの学力アップを実現させる個別指導教育で、塾業界でも注目されています。

そして、2006年度には、塾業界における、全国生徒増加数・校舎増加数のNo.1※1を記録。
現在塾としては、全国第2位の教室数※2を誇るに至っています。

■業態を革新し続けるITTO個別指導学院。
しかしながら、個別指導塾業界は、マーケットの拡大と共に競合も増加しています。
また、人間力・語学力に対するニーズの高まりなど、時代のニーズも、大きく変化をしており、単に学力を高めるだけではユーザーの満足は得られません。

そうした中、本部では、成績を徹底して向上させる仕組みの構築、７つの習慣J(R)といった人間力強化授業や塾NOVAなど、様々なサービスを提供し、より完成された「総合学習機関」となるべく、様々な施策を投下し、業態の改善を続けています。

＜求められる人間教育　７つの習慣J(R)＞
「７つの習慣Ｊ(R)」は、世界で1500万部以上発売されている世界的ベストセラー「７つの習慣(R)」の内容をもとに、日本の小・中・高校生向けにアレンジ・開発した教育プログラム。
国語や算数などの科目の授業とは異なり、生徒のやる気や主体性を引き出す授業です。

子どもの学力アップを実現する「ITTO個別指導学院」のノウハウと、人間力を高める「7つの習慣J(R)」の教育プログラム、これら二つの教育プログラムを合体させることで、より大きな相乗効果が受講生徒の間であらわれるようになってきています。

＜３つの力＞
主に小学校入学前、低学年の子どもたちに、楽しんでもらいながら、「読み・書き・計算」を学んでいただくプログラム。子どもたちの「自信」や「自尊心」を育成できるようになっています。

＜塾NOVA＞
平成21年からスタートする新学習指導要綱では、外国語学習が小学校からカリキュラムに加わり、英会話ニーズはますます高まりが予想されます。

設備投資はほとんど必要なく、TV会議システムでライブで生の外国人講師の授業を安価に実施できます。

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塾の使命を真に実現し、時代のニーズに応え続けるITTOの業態改善スピードから目が離せません

皆様もぜひ、私共とともに地域の子ども達に対する教育事業へ取り組みませんか？
企業経営者にとって、「教育」こそ、利益活動と社会活動の両立ができる分野です。
皆様のお問い合わせを心よりお待ちしております。

※1：2005年6月～2006年6月の増加数 全国私塾情報センター調べ
※2：2008年1月末時点
※『７つの習慣(R)』及び『７つの習慣Ｊ(R)』は、フランクリン・コヴィー・ジャパン社の登録商標です。
※本文章・データは、売上・利益などを保証するものではございません。