【記事】従業員の「働きがい」を向上する試み
＜終了セミナー＞「働きがいのある会社ベスト１００」今年もGoogleがNo.1
先日、米Fortune誌が、恒例の企業ランキング「100 Best Companies to Work For（働きがいのある会社ベスト100）」の発表をおこない、2年連続でGoogleが理想の職場のトップに輝きました。
「働きがいのある会社ベスト100とは？
「働きがいのある会社ベスト100」は、GPTW（Great Place to Work Institute）が行う、従業員に対する第三者調査で、毎年1月に、米Fortune誌に「働きがいのある会社ベスト100」として、その結果が公表されます。
米国企業の中には、このGPTWの調査でベスト100に入ることを経営目標の1つに掲げている企業も多く、企業の信用度の計るための大変重要な指標となっています。
その他の企業は、下記のとおり。
1. Google（グーグル）
2. Quicken Loans（オンライン専業の住宅ローン会社）
3. Wegmans Food Markets（グルメ系のスーパーマーケットチェーン）
4. Edwards Jones（投資会社）
5. Genentech（バイオ企業）
6. Cisco Systems（IT関連機器メーカー）
7. Starbucks（スターバックス）
8. Qualcomm（通信システム関連機器メーカー）
9. Goldman Sachs（投資銀行）
10. Methodist Hospital System（総合病院）
調査は、GPTWによって「会社」と「従業員」両方に対して行われます。
会社に対しては、基本的な企業データや経営理念、制度方針について尋ねるアンケート。また従業員に対しては、ランダムに選ばれた人間に対し、給与・休日・休暇といった勤務条件から昇進・職場環境・社風といった待遇面に至るまでの詳細なデータの収集がなされます。
Googleの受賞理由
Googleは、社員に無料で３度の食事を提供したり、社内で自由に利用できる医療設備、スポーツジム、ゲームセンター、マッサージチェアなどを充実させている点。また、勤務時間の20%を用いて好みのプロジェクトを推進できるといった、革新的なアイディアとそれを実現している職場環境が高い評価を受けました。
そして今年に関しては、1株あたり株価が700ドルに達し「自社内に株長者を量産した」こと、従業員の99％にストックオプションを提供していることなども評価の対象になりました。
「働きがいのある会社」へランキングされる意味
なぜ、米国企業は「働きがいのある会社」へのランキングを目指すのか？
一つには、社会的信用度の向上、また採用活動における訴求のためという側面もあります。しかし、多くの企業が、「働きがいのある職場」を実現することで、実質的に、従業員の生産性が高まることを目的としているようです。
「働きがい」の指標は、設備や制度に限られません。GPTWも指摘しているように、いかに「信頼」を会社内で醸成できているかが、評価の対象になります。高い信頼が築かれた「働きがいのある」環境は、自分の仕事と会社の使命を達成しようという情熱を生み、人は協力しながら働き、積極的に交流しあい、業績や生産性が高めることができるのです。
日本でも始まっている「働きがいのある会社100」
「働きがいのある会社ベスト100」は、現在、米国だけではなく欧州でもEU委員会がいち早くGPTWの調査に目を付け、2001年から、国際競争力の強化を目的に加盟15カ国への導入支援を行っています。このほかアジアや中南米を含め，GPTWは世界29カ国で調査を実施しているグローバル・スタンダードの指標となりつつありますが、日本での導入は遅れ、昨年からの実施となりました。
実は、弊社ベンチャー・リンクは、その記念すべき第１回の調査において、数ある企業の中から、第６位にランクイン頂いております。
【Best Companies JAPAN 2007】
1．リクルートエージェント
2．モルガン・スタンレー証券
3．マイクロソフト
4．日本イーライリリー
5．日本ヒューレット・パッカード
6．ベンチャー・リンク
7．三井不動産販売
8．アストラゼネカ
9．堀場製作所
10．アサヒビール
「働きがいのある会社」の「秘訣」セミナー
弊社社長をはじめとする役員陣による様々な取り組みの結果、このような栄えある賞を頂戴することになりました。実は、この度、その「働きがいがある会社」第6位に選ばれたその「秘訣」について、弊社社長の松本信彦が自らお話するセミナーが開催されます。是非ご参加ください。
【セミナー】トップが考える「人材育成と組織開発の１０ヶ条」
（※終了いたしました）
「働きがいのある会社ベスト100」は、GPTW（Great Place to Work Institute）が行う、従業員に対する第三者調査で、毎年1月に、米Fortune誌に「働きがいのある会社ベスト100」として、その結果が公表されます。
米国企業の中には、このGPTWの調査でベスト100に入ることを経営目標の1つに掲げている企業も多く、企業の信用度の計るための大変重要な指標となっています。
その他の企業は、下記のとおり。
1. Google（グーグル）
2. Quicken Loans（オンライン専業の住宅ローン会社）
3. Wegmans Food Markets（グルメ系のスーパーマーケットチェーン）
4. Edwards Jones（投資会社）
5. Genentech（バイオ企業）
6. Cisco Systems（IT関連機器メーカー）
7. Starbucks（スターバックス）
8. Qualcomm（通信システム関連機器メーカー）
9. Goldman Sachs（投資銀行）
10. Methodist Hospital System（総合病院）
調査は、GPTWによって「会社」と「従業員」両方に対して行われます。
会社に対しては、基本的な企業データや経営理念、制度方針について尋ねるアンケート。また従業員に対しては、ランダムに選ばれた人間に対し、給与・休日・休暇といった勤務条件から昇進・職場環境・社風といった待遇面に至るまでの詳細なデータの収集がなされます。
Googleの受賞理由
Googleは、社員に無料で３度の食事を提供したり、社内で自由に利用できる医療設備、スポーツジム、ゲームセンター、マッサージチェアなどを充実させている点。また、勤務時間の20%を用いて好みのプロジェクトを推進できるといった、革新的なアイディアとそれを実現している職場環境が高い評価を受けました。
そして今年に関しては、1株あたり株価が700ドルに達し「自社内に株長者を量産した」こと、従業員の99％にストックオプションを提供していることなども評価の対象になりました。
「働きがいのある会社」へランキングされる意味
なぜ、米国企業は「働きがいのある会社」へのランキングを目指すのか？
一つには、社会的信用度の向上、また採用活動における訴求のためという側面もあります。しかし、多くの企業が、「働きがいのある職場」を実現することで、実質的に、従業員の生産性が高まることを目的としているようです。
「働きがい」の指標は、設備や制度に限られません。GPTWも指摘しているように、いかに「信頼」を会社内で醸成できているかが、評価の対象になります。高い信頼が築かれた「働きがいのある」環境は、自分の仕事と会社の使命を達成しようという情熱を生み、人は協力しながら働き、積極的に交流しあい、業績や生産性が高めることができるのです。
日本でも始まっている「働きがいのある会社100」
「働きがいのある会社ベスト100」は、現在、米国だけではなく欧州でもEU委員会がいち早くGPTWの調査に目を付け、2001年から、国際競争力の強化を目的に加盟15カ国への導入支援を行っています。このほかアジアや中南米を含め，GPTWは世界29カ国で調査を実施しているグローバル・スタンダードの指標となりつつありますが、日本での導入は遅れ、昨年からの実施となりました。
 ランキング入賞企業にのみ使用が許されるロゴ |
【Best Companies JAPAN 2007】
1．リクルートエージェント
2．モルガン・スタンレー証券
3．マイクロソフト
4．日本イーライリリー
5．日本ヒューレット・パッカード
6．ベンチャー・リンク
7．三井不動産販売
8．アストラゼネカ
9．堀場製作所
10．アサヒビール
「働きがいのある会社」の「秘訣」セミナー
 講師：株式会社ベンチャー・リンク代表取締役社長 松本信彦 |
【セミナー】トップが考える「人材育成と組織開発の１０ヶ条」
（※終了いたしました）
※記事は作成日時点のデータですので、あらかじめご了承ください。
